日本
100歳以上
現在 6万1000人以上
2050年まで 100万人を突破 見込み
2007年に生まれた子供の半分は107歳まで生きる予想
今20歳の人 100歳以上
今60歳の人 90歳以上 生きる可能性
ただし、ピリオド平均年齢・コホート平均年齢は違う。
数百年の寿命を手にするために
〜 グーグルの人工知能研究チーム 〜
(グーグル・キャリコ 設立時の投資7億ドル)
1 ) 医学的なアドバイスに従う、好ましい生活習慣の実践
2 ) バイオテクノロジーによる医療革命
3 ) ナノテクノロジー・AIにより老いた体を分子レベルで修復
長寿化時代
人生の新たなステージがいくつも出現マルチステージの人生
古い 3.0 ステージ
「教育」 → 「仕事」 →「 引退」
今後現れるステージ
年齢と関係がなくなっていく。
→世代を超えた交流
→年長者が若々しさを保ちやすくなる。
エクスプローラー(探検者)
幅広い進路を検討する。
インディペンデント・プロデューサー(独立生産者)
小さなビジネスを起こす。
ポートフォリオ・ワーカー
関連あるさまざまな仕事・活動に同時並行で携わる。
みんなと同じ行動を取るだけでうまくいく時代は終わった。
投資が必要
レクリエーションからリ・クリエイションへ
- 新しい役割に合わせて自分を変えるための投資(道徳的な投資を含む)
- ライフスタイルを築くための投資(金銭的な投資を含む)
- スキルを身につけるための投資
不健康期間の短縮
この予測の研究者が増えている。
公衆衛生、啓蒙キャンペーン、生活習慣病の改善
認知症(老化がもたらす最大のリスク)
→2033年:iPS 細胞により克服?
3世代のシナリオ
3.0シナリオ
我々の親世代 1945年生まれ 70歳 没
「教育」 → 「仕事」 →「 引退」
3.5シナリオ、4.0シナリオ
我々世代 1971年生まれ 平均寿命 85歳
「教育」 → 「本職/副職」 →「 引退」
「教育」 → 「仕事1」→「仕事2」 →「 引退」
4.0シナリオ、5.0シナリオ
我々の子世代 1998年生まれ
100年以上生きる可能性が高い。リスクはついて回る。
「教育」 → 「仕事1」→「仕事2」 →「 引退」
「教育」 → 「仕事1」→「仕事2」 →「 引退」→「仕事3」など様々
マルチステージの人生
- 新しいスキルの習得に投資し、人生の途中で時間を割く。
- 新しいテクノロジーを受け入れる。
- 年齢の制約と無関係 若々しく生きる期間が長くなる(若々しさ)
雇用環境の変化
未来を予測することは難しい 多くの 不確実性に直面
新しいテクノロジー
新しい産業、新しい企業
高齢者の需要
医療と高齢者向けサービス
環境・食料・地球温暖化
→ 巨大ビジネス
エコシステム
仕事と私生活をブレンドする生き方
スマートシティ
高スキルの人材が集まる。シリコンバレー、インドのバンガロールなど
働いている産業や企業が激変に見舞われて、必然的に生涯に何度も職場を変える可能性。柔軟性を持って、将来に方向転換と再投資を行う覚悟が必要。
仕事の未来
ロボットAIによる代替がどこまで進むか
人間にしかできないこと
- 複雑な問題解決に関わる能力
専門知識、帰納的推論の能力、コミュニケーションスキル - 対人関係と状況適応の能力
無形の資産
強力な人間関係
人生に満足している人に共通する際立った要素の1つは、生涯を通して深くて強力な人間関係を築いていること ハーバード大学「グラント研究」
見えない資産
お金に換算できないもの
生産性資産
スキル、知識、アイデア・創造性(機械に代替されにくい)
- 教育の投資利益率が落ち込み、高学歴化の進行が止まる可能性
- 生涯を通して新しいスキルと専門技術を獲得し続ける。
- 経験学習:実際の活動を通じて行う学習 → 問題解決能力の取得
- ブランド・評判性
活力資産
健康と幸福
- 脳機能の低下を避けるには、「体を動かすべき」
- ストレス:心臓病リスクを20%上昇
変身資産
- 多様性に富んだ人的ネットワーク(個人より広い知識を得られる)
- 新しい経験に対して開かれた姿勢(未知の活動)
- 自分についての知識・受け身の体験ではない
- 友人関係:自己再生をもたらすうえで大きな役割
必要な資金を得るには
長期の資金計画
引退者への調査:70%の人は「もっとお金を貯めておけばよかった」と後悔。
適切な資金計画を立てるには、自ら取り組む、という認識が重要。
引退生活に必要な資金:最終所得の50% (住む家を所有している場合)
金融リテラシー
お金に関する知識・判断力) 本腰を入れて学ぶべき
- 株式への投資(長期投資)が少なすぎる。
ピケティ「21世紀の資本」 投資で得られる利益 > 労働による蓄財 - 現在バイアス:貯蓄よりその場の消費を選んでしまう。
- 一定額を普通預金から定期預金へ
- 国による貯蓄の奨励、金融商品の活用(NISA、iDeCo等)
グラットン,リンダ
ロンドン・ビジネススクール教授。人材論、組織論の世界的権威。リバプール大学にて心理学の博士号を取得。ブリティッシュ・エアウェイズのチーフ・サイコロジスト、PAコンサルティンググループのダイレクターなどを経て現職。組織のイノベーションを促進する「Hot Spots Movement」の創始者であり、85を超える企業と500人のエグゼクティブが参加する「働き方の未来コンソーシアム」を率いる
スコット,アンドリュー
ロンドン・ビジネススクール経済学教授、前副学長。オックスフォード大学を構成するオール・ソウルズカレッジのフェローであり、かつ欧州の主要な研究機関であるCEPR(Centre for Economic Policy Research)のフェローも務める。2005年より、モーリシャス大統領の経済アドバイザー。財務政策、債務マネジメント、金融政策、資産市場とリスクシェアリング、開放経済、動学モデルなど、マクロ経済に主要な関心を持つ